電動自転車の改造は違法？リミッター解除の可否や安全に速くする方法

電動自転車は長距離や坂道の走行を楽にしてくれる乗り物ですが、

「こがずに走れたらな」

「もっと速く走りたい」

などと考えて、改造してみたいと考える方もいるでしょう。

しかし、電動自転車を改造することは基本的に違法であり、知識のないまま改造すると法律違反になるかもしれません。

そこで本記事では、電動自転車の改造がなぜ違法なのか、危険な改造とはどのようなものかについて解説したうえで、改造しないで速く走る方法について解説します。

危険な改造なしで速くする方法

電動自転車を速くする方法は、改造だけが手段ではありません。日本の法律を守り、なおかつ簡単な方法もあります。

ここでは、改造しないで電動自転車を速く走らせる方法を解説します。

タイヤの空気を入れる

タイヤに空気を入れるのが方法の一つです。

タイヤに空気が入っていないと、タイヤと地面の接触面が大きくなって摩擦が増えるため、ペダルが重くなりスピードを出しにくくなります。タイヤは思っているよりもカチカチになるまで空気を入れられるので、普段タイヤの空気をこまめに入れていない方は意識してみましょう。

ただし、空気を入れすぎるとパンクしやすくなるので注意しなければなりません。とくに夏場はチューブの膨張によってパンクや破れが発生しやすくなるため、夏場はゆとりある程度の空気を入れるのがおすすめです。

サドルを高くしてみる

電動自転車のペダルが重く、スピードを出しにくいと感じている方は、サドルの高さを意識してみましょう。

サドルが低すぎると、ペダルをこぐときに太ももの前側に余計な力が入り、ペダルが重く感じられてすぐに疲れてしまいます。一方、サドルが適正な高さに調整できていれば、足の力をペダルに伝えやすくなり、スピードを出しやすくなります。

なお、サドルの高さはつま先が地面にぺたりとつく程度が標準です。現状のサドルの高さが適正か確認してみましょう。

チェーンはさびていないか確認する

電動自転車に使用されているチェーンがさびている場合、さびとりまたはチェーンの交換を行なうことでスピードを出しやすくなるでしょう。

チェーンがさびると摩擦抵抗が大きくなり、ペダルが重くなってスムーズに自転車が進まなくなります。

チェーンのさびは雨水によるものがほとんどであり、定期的に専用のオイルを注すことで本来の速度に回復させられるので、こまめにメンテナンスするのがおすすめです。さびがひどい場合はチェーンを交換するのも選択肢の一つでしょう。

絶対ダメ！危険な改造方法

ひとえに電動自転車の改造といってもさまざまな方法があり、法律や自転車に関する知識が十分でないまま改造すると、法に触れたり、大きな事故や怪我につながったりする危険性があります。

ここでは、電動自転車にはどのような改造方法があるのかを解説したうえで、リスクや危険性を紹介します。

リミッター解除・リミッターカットをする

先に解説した通り、電動自転車についている速度制御装置を外す「リミッター解除」も改造方法の一つです。

日本の公道を電動自転車で走る場合、人がペダルを踏む力とモーターによる補助力の比率は、法律で以下のように決められています。

リミッター解除を行なうことで、規定のアシスト比率の上限を超え、スピードを出してもアシスト機能が制限されないように改造できますが、しかしその場合、自転車として公道を走るのは法律違反となります。

また、スピードを出した状態で公道を走ると、自分自身の怪我や事故のリスクを高めるほか、他人を巻き込む事故に発展するリスクが高まるでしょう。

海外製の改造キットを取り付ける

日本と法律の異なる海外では、電動自転車の走行スピードを高めるためのさまざまな改造キットが販売されています。

素人でも簡単に取り付けられるものや、前輪を取り替えるものなど多種多様な改造キットが販売されており、なかには最高時速45kmを超えるスピードが出せるように改造できるものもあります。

海外製の改造キットは通販サイトなどで手に入るとはいえ、知識のないまま取り付けると日本の法律に反する可能性があるので注意しましょう。また、安全性や耐久性が確認できない海外製のキットを取り付けると、事故や故障のリスクを高めてしまうのも注意点といえます。

バッテリーの改造

電動自転車のアシスト力はバッテリー容量が関係しており、バッテリー容量が大きければアシスト力も高まるのが基本です。

そのため、「バッテリーを改造して、アシスト力の高い電動自転車にしたい」と考えている方がいるかもしれませんが、危険なのでやめましょう。

というのも、電動自転車に取り付けられているリチウムイオンバッテリーの内部構造は複雑であり、簡単に改造できるものでないことに加え、発火や爆発のリスクがあるからです。

無理に改造したことで大事故や大怪我になる危険性があること、さらに改造したバッテリーはリサイクル業者に回収を拒否されて処分に困るケースも考えられ、デメリットしかありません。安易に改造を検討しないことをおすすめします。

改造やリミッター解除をした電動自転車で公道を走るのは違法!

電動自転車を改造する手段に「リミッター解除」が存在します。ここでいうリミッター解除とは、電動自転車についている速度制御装置を外すことですが、基本的にリミッター解除した自転車で公道を走るのは違法です。

というのも、日本では公道を電動自転車で走るときの法律が定められており、おおまかに説明すると、スピードを出し過ぎないよう時速ごとのアシスト力が決められているためです。

電動自転車は、速度制御装置によってスピードを感知し、一定のスピードを超えるとアシスト力が下がるようになっています。アシスト力が下がった状態では、スピードを出すことが困難になります。この仕組みによって、法律を遵守した走りができるのです。

速く走るために電動自転車のリミッター解除を行なうと、アシスト力の制限を違反することになります。また、動力性能の制限基準から原付として扱われるので、電動自転車として公道を走る行為が違法になります。

法律を守って電動自転車を楽しむために注意すべきポイント

リミッター解除した電動自転車で公道を走るのは違法である、というのは先に解説した通りです。ここでは「どんなことが違法になるのか」「法に触れないためには何に気をつけるべきか」について解説します。

フル電動自転車は公道を走ってはいけない

電動自転車の改造方法の一つに、ペダルをこがなくともモーター走行ができるように改造したものがあり「フル電動自転車」と呼ばれます。

ペダルをこがずに自転車が進むのは楽なイメージがあります。しかし先述したように、日本の公道を電動自転車で走る場合、人がペダルを踏む力とモーターによる補助力の比率は法律で以下のように決められています。

時速10kmまではこぐ力に対して2倍の力でアシストされるので、スイスイと楽に走れますが、時速24kmを超えるとアシストがなくなり、単に自転車をこいでいるのと変わらない状態になります。とくに、電動自転車はモーターが付いていて車両が重いため、アシストのない状態でこぐのは大変だと感じるでしょう。

このような制限があるのは、スピードを出し過ぎて事故を起こさないようにするためのものです。そのため、リミッター解除などを行ない、こちらの規定を超える状態で公道を走ると道路交通法違反となります。

改造電動自転車は、公道を走る場合は原動機付き自転車扱いになる

先に解説した通り、電動自転車には人がペダルを踏む力とモーターによる補助力の比率が決められており、規定を超えた場合は「モーターの定格出力が600W以下の乗り物は50cc以下の原動機付自転車扱い」となり、いわゆる原付扱いとなります。

「電動自転車を改造しても、原付と同じルールを守れば走行できるの？」

と疑問に感じる方もいるでしょう。

しかし、原付として公道を走る場合「保安基準」を守る必要があり、安全に走るためにさまざまな物を装着したり、免許を取得したりする必要があり、代表的なものは以下の通りです。

電動自転車は保安基準を満たすために作られていないため、ナンバープレートを取得するなど基準を満たすのは困難といえるでしょう。

無免許運転は違反点数25点、さらに「3年以下の懲役、または50万円以下の罰金」
国土交通省 自動車:道路運送車両の保安基準(2020年4月1日)

ネット通販には、わかりにくい表記でフル電動自転車が販売されている場合も

フル電動自転車は原付扱いとなり、保安基準を満たして原付自転車として登録すれば公道を走れないことはないですが、かなりむずかしいでしょう。

ただ、フル電動自転車は海外のインターネット通販などで格安で売られている場合があり、表記もわかりにくいので意図せず購入してしまう可能性があります。

たとえば、「モペット」「ペダルなし電動自転車」「自走・アシスト走行可能」「アクセル付き電動自転車」など、わかりにくい表記で販売されていることがあります。通常の電動自転車を購入したつもりが、フル電動自転車が届いたというケースがあるのです。

少しでも速い電動自転車が欲しいとフル電動自転車に改造し、一般的な自転車として公道を走るのは違法であるのはもちろん、気付かないまま乗っていたとしても違法になるため、インターネット通販で電動自転車を購入するときは十分に注意しましょう。

日本では法律違反となる海外製パーツが販売されていることがある

電動自転車を改造するために、海外製のパーツを使いたいと考えている方もいるでしょう。

海外製のパーツはモーターに後付けするパーツや前輪を取り替えるパーツなど種類が豊富で、なかには最高時速45kmを出せるものもあります。スピードを出したい方や自分の自転車をカスタマイズしたい方には、海外製のパーツが魅力的に感じられるでしょう。

しかし、日本と海外では電動自転車に関する法律が異なるため、海外では合法であっても、日本では原付扱いとなり、自転車として公道を走ると違法になる可能性があります。

改造は日本の法律を守ったうえで、自己責任でおこなうようにしましょう。

まとめ

今回は電動自転車の改造について解説しました。

最後に今回の記事をおさらいしておきましょう。

安易に電動自転車を改造することで、法律違反となったり、事故や怪我のリスクを高め仮する可能性があるため、改造するなら法律を遵守したうえで、安心・安全な改造を行なうようにしましょう。

改造しなくても電動自転車のスピードを上げるられる方法もあるため、まずはタイヤの空気圧を確認してみたり、サドルの高さ調整やチェーンのさびなどを確認してみるのがおすすめです。

ぜひ今回の記事を参考に、電動自転車を速くする最適な方法を検討してみてください。